SPOT衛星
特徴
高度694km 、１日最大300万㎢をカバーするSPOT衛星は地球上のどこでも毎日再帰、毎日撮影可能 (入射角45°以上)。国レベル、県レベルの広範囲を1.5m分解能で撮影出来ます。お求めやすい価格と、バランスのとれた高いスペックを併せ持つ画像プロダクトです。
安定したデータ提供は2025年まで保証されており、リモートセンシング、GISの分野での利用の他、森林・農業・防災・環境等、様々な分野のお客様より 長年ご支持を頂いております。
| 項目 | SPOT 6 |
|---|---|
| 打ち上げ | |
| 軌道高度 | 694km |
| パンクロマティックの波長 | 455-744nm |
| マルチスペクトルの波長 | |
| パンクロマティックの分解能 | 1.5m |
| マルチスペクトルの分解能 | 6.0m |
| 観測幅 | 60km |
| 水平精度(CE90) | |
| ダイナミックレンジ | 12ビット |
| sqkm単価 |
（最小購入面積新規撮影500㎞²、アーカイブ100㎞²） 大学１組織での利用はアカデミック割引50%引きが適用されます。 |
迅速な納期と高い反応性
日本国内2ヶ所の受信局(北海道・沖縄)にて、SPOT6号からダイレクトに画像データを受信。お急ぎの納期要求にもお応えいたします。新規撮影のタスキングプランは4時間毎に更新。自然災害時などの緊急リクエストにも対応可能です。
国内では2015年より、全域をアーカイブとして整備済みです。
SIMでは様々な解像度の衛星画像製品を他にも取り扱っております。
詳細につきましては下記をご覧ください。
課題解決～活用分野
SPOT衛星画像は様々な分野における分析やモニタリング、予測、管理のための情報ソースであり、幅広い分野の意思決定サポートツールとしてご利用いただけます。SPOT6号、7号により撮影された画像はGeostoreカタログよりオンラインで検索可能です。2012年から現在までにSPOT6号、7号衛星が取得した画像データは数十憶km²に及びます。
気候変動適応計画推進のためのサンゴ礁分布状況の把握
近年、気候変動の影響は自然環境の様々な面に表れており、2016年には、南西諸島の広い範囲で、夏季の高水温が主な原因と考えられる大規模なサンゴの白化現象が発生しました。サンゴ礁は漁場としての生態系サービスの他、気候調整、レクリエーションなどの様々な生態系サービスを提供していますが、海水温変動の影響を受けやすく、これら浅海域生態系の劣化が進むことによる生態系サービスの低下が懸念されています。2018年に閣議決定された「気候変動適応計画」では、亜熱帯域におけるサンゴの白化現象に重大な懸念が示され、モニタリング等の調査を重点的に実施し、気候変動影響の評価を行うことが謳われています。これを受けて、サンゴ礁の現況を広く面的に把握し、その変化を捉えるために、宮古列島・久米島・与論島・沖永良部島を対象に衛星画像解析および現地調査によりサンゴ礁分布図を作成し、過去の調査結果との比較を行いました。本調査は、環境省生物多様性センターより受託した「平成30年度気候変動適応計画推進のための浅海域生態系現況把握調査業務」の一環として行われました（出典：https://www.biodic.go.jp/kiso/44/44_kikou.html#mainText）。
衛星画像を利用した小麦成熟早晩のマップの作成
北海道の大規模畑作地帯では、小麦、てんさい、バレイショ、豆類などが作付けされています。特に小麦は作付全体の約４割を占めており、現在は、麺類に使用される「きたほなみ」、パン用に使用される「ゆめちから」が主要な品種です。これらは、7月下旬～8月上旬のわずか10日程度の短期間で大型コンバインによって収穫されます。 大型コンバインは、地域で共同利用するケースが多く、小麦の成熟が早い畑から収穫することが重要です。本システムが導入される前は各生産者が圃場を巡回して収穫順を決定していました。しかし、多数の圃場の小麦早晩を目視確認するには労力を要し、同じ尺度での評価が困難でした。これらの課題を解決するために、2002～2004年に先端技術を活用した農林水産研究高度化事業（農林水産省）により、ホクシン（現栽培品種 「きたほなみ」の前身）を対象とし、衛星画像を利用した小麦収穫システムを北海道農業試験研究センターが中心となって開発、弊社が2005年よりマップ提供サービスとして北海道内の各JAにマップを提供しています。
衛星画像を使用したソリューションの概要： 2018年9月北海道胆振東部地震&2019年10月台風19号豪雨災害
世界の多くの国々では、地震や暴風雨・集中豪雨などを原因とする自然災害により甚大な被害を受けています。これに対し、日本では地震警報システムの運用は河川の改修、砂防施設の警備など行政による防災対策が着々と進められていますが、私たちの予測をはるかに超える大自然の脅威にさらされることも少なくありません。
パスコはこうした災害から人々の命を守り、経済損失の軽減を図るため、災害発生直後に人工衛星や航空機による被災地の緊急撮影を行い、国や地方自治体等の関係機関に、その情報を提供しています。これらの撮影成果は、被災範囲と規模の把握に用いられ、二次災害の防止や円滑な復旧作業にご活用いただいています。
